ボーナス80万円の手取りはいくら？控除額の内訳【2026年版】

ボーナス80万円は、大手企業の課長クラスや外資系企業の中堅社員に多い賞与額です。手取りは約54万〜65万円で、控除額は約15万〜23万円に上ります。

所得税の影響が大きくなる金額帯です。年収800万円の方では税率約14.3%が適用され、所得税だけで約8.5万円が差し引かれます。一方、年収300万円の方であれば税率約4.1%で所得税は約2.8万円程度です。

80万円のボーナスがあれば、家計の見直しと資産運用の両方に取り組むことができます。具体的には、(1)保険の見直し（不要な特約の解約で年間数万円の固定費削減）、(2)NISAでの投資信託購入、(3)ふるさと納税の実施——を同時に進めましょう。特に生命保険は、必要保障額を計算し直すと過剰な保障が見つかることが多く、ボーナス時期に見直すのがおすすめです。

ボーナスの手取り計算の仕組み

ボーナスの手取りは「額面 − 社会保険料 − 所得税」で計算されます。住民税はボーナスからは天引きされません（月給から均等に徴収されます）。社会保険料率は月給と同じですが、所得税の計算方法が異なり、「前月の給与額（社保控除後）」と「扶養親族数」から税率が決まります。

おすすめの配分

• 投資（40%）: 手取り額の4割（約32万円相当）を投資に回しましょう。新NISAの成長投資枠（年間240万円）やつみたて投資枠（年間120万円）を活用して、インデックスファンドへの長期投資がおすすめです。
• 貯蓄・資産形成（20%）: 約16万円を貯蓄に。住宅購入を検討中の方は頭金の積立に、すでにローンがある方は繰り上げ返済の資金として活用するのも有効です。
• 自己投資（15%）: 約12万円をスキルアップに。MBA取得の費用積立、高額なビジネスセミナー、語学留学の費用など、長期的なリターンが見込める投資を検討しましょう。
• 趣味・レジャー（25%）: 約20万円をリフレッシュに。海外旅行や高品質な体験（コンサート・スポーツ観戦など）、趣味のグレードアップなど、充実した時間を過ごしましょう。

ボーナスと節税

ボーナス80万円の方は年収600〜1,000万円程度が多く、ふるさと納税の上限額は約8〜18万円が目安です。ボーナス支給後にまとめて寄附するのが便利です。特に年末が近い冬のボーナスでは、ふるさと納税の年間上限額に達しているか確認しましょう。また、iDeCoの掛金は全額所得控除の対象になるため、所得税率が高い方ほど節税効果が大きくなります。年収700万円以上の方はiDeCoで年間約5.5〜8.3万円の税金が軽減されます。新NISAの非課税投資枠（年間360万円）もボーナスを活用して効率的に埋めていきましょう。