年収別 住宅ローン借入限度額早見表

住宅ローンの借入限度額はどう決まる？

住宅ローンで借りられる金額は、主に「返済負担率」で決まります。返済負担率とは年収に対する年間返済額の割合のこと。代表的な全期間固定金利のフラット35では、年収400万円未満で30%以下、年収400万円以上で35%以下が審査基準です。この早見表は、フラット35の返済負担率35%・金利1.0%・35年返済を前提に、各年収で借りられる上限の目安を試算しています。

ただし重要なのは、「借りられる額」と「無理なく返せる額」は違うということです。審査基準ぎりぎりまで借りると、固定資産税・修繕費・管理費・火災保険料といった住宅の維持費に加え、教育費や老後資金の準備が圧迫されてしまいます。FPの観点では、返済負担率は手取りベースで20〜25%に抑えるのが安全圏。年収倍率でいえば、審査上限の7〜8倍ではなく5〜6倍程度を適正額の目安にすると、ライフイベントや金利変動にも対応しやすくなります。

早見表の使い方・注意点

上の年収別カードから自分の年収に近いものを選ぶと、その年収での借入限度額の目安と、金利別・返済期間別の詳しい早見表ページに進めます。読み取りのポイントは次のとおりです。

• あくまで上限の目安：表示額は審査基準ベースの上限です。実際の借入額は頭金や他の借入（自動車ローン・カードローン）も加味して決まります。
• 金利が上がると限度額は下がる：金利1.0%→1.5%で借入可能額は1割前後減ります。変動金利を選ぶ場合は将来の上昇に備えた余裕が必要です。
• 維持費を忘れない：戸建ては修繕積立、マンションは管理費・修繕積立金が毎月かかります。返済額だけで限度を判断しないことが大切です。

具体的な毎月返済額や総返済額を知りたい場合は住宅ローン返済シミュレーターを、金利上昇時の影響を試したい場合は金利上昇シミュレーターを併せてご利用ください。